新型コロナウイルス蔓延に伴って、毎日ニュースで様々な悪影響が報道されている。
中でも近日悲鳴が鳴り止まないひとつに取り上げられているのが、“平均株価暴落”というワードだ。何だか危機をもたらしているこの言葉。
誰もが一度は平均株価という単語は耳にしたことがあるだろう
気になるその先を要点にまとめて解説！
日経平均株価とは？
まずいろんなサイトで調べてみると様々な用語が使われているが、以下ウィキペディアでは、
日経平均株価（にっけいへいきんかぶか、英: Nikkei stock average）は、日本の株式市場の代表的な株価指標の一つ。単に日経平均や日経225（にっけいにひゃくにじゅうご、にっけいにーにーご）とも呼ばれる。
現在、東京証券取引所第一部に上場する約2000銘柄の株式のうち225銘柄を対象にしている。日本経済新聞社が著作権を保有していると主張しているが、それを裏付ける判例は2019年現在ない。銘柄を選定、5秒毎（2017年以降）に算出し公表する[2]。
日本の株価指標としては東証株価指数 (TOPIX) と並んで普及している。最も知名度の高い株式指標であるため、純粋に民間が作成している経済指標でありながら、日本国政府の経済統計としても使われていた[3]。
日本経済新聞社の登録商標である（登録番号第2569182号）。
と、記載されている。何だか初心者には難しい用語がズラリと並んでいる。
簡単に要約してみると、
- 日経平均とは、日本を代表する225社の株価を平均した値とされている。
- 過去、数値としては225社の株価を足し算し、225で割った平均を算出していた。現在では、225社の会社入れ替えや株式分割等により、単純計算ではなくなっている。
- 基より、日経平均は日本経済新聞社が作成している数値である。
ということになる。
すなわち、225社の株価が下がれば下落、上がれば上昇という言葉にたどり着く。そのため、日本経済の全体景気、企業の収益を表す株価指標となっている。
株価が下がるとどうなる？
基本的に株価の価格は、需要と供給のバランスによって出されているため、人気のある株には高値が付き、人気の少ないものには安値が付く。
株価が下がるということは、株を保有する資産家たちから会社組織の経営や将来の安定に不安を持ち始められたこととなる。
そのため、日経平均株価が下落したということは、日本経済の全体が下がり落ちている状態であることがわかる。
コロナショックが終息を迎えたらどうなる？
現時点ではまだまだ新型コロナウイルス蔓延の終息に見通しがつかないとされている。
これは前代未聞の株価の動きともいわれている中で、コロナショックが過ぎ去れば急激な株価回復の見込みはあるのではと見込まれている。
株価回復の見込みはある？
上記にもある通り、現時点でコロナの終息に見通しが立たない限り、日経平均も急落が続くと継承されている。
今回の株価下落は日本に限ったことではない。世界中の株価に響いているため、本当にコロナの蔓延に終息を迎えた際には、リーマンショック時と同様、株価にも急上昇が考えられるのではないかといわれている。
まとめ
日本経済の闇が多くの国民に目が届くようになってきた今期騒動。
日本に生き辛さを感じた人々は測り知れないだろう。
どうか各々の前向きな姿勢で、ピンチをチャンスに変えられる力を切磋琢磨できるよう願っている。
